経営トップ、ミドルが社外交流する「月例研究会」

歴史的大転換期、世界は変わりました。安住こそ最大の敵です。マスメディアやインターネットだけでは本当のことは分かりません。

限定した会員の"生の情報空間"でこそ真実が掴めます。

 ミドルは主人公     

 ミドルは社会の主人公です。また、主人公でなければなりません。社会をつくる要に存在しているのがミドルです。  

   ミドルが元気な社会はよい社会です。現在、トップや下流、高齢者やニートなどが問題の俎上にのっていますが、心あるミドルが使命感にあふれ、当事者意識をもってことにあたっていくのが健全な社会です。私達はより一層ミドルの現状やあり方に関心を高め、光をあてていかなくてはなりません。

 企業や職場での人間関係とコミュニケーションの要はミドルです。仕事や生活は人と人との関係によって成り立ちその接点にいるミドルの熱意と人への働きかけでことの成否が左右されます。血の通った話し合いが少なくなったと言われ、人間社会本来の姿が失われつつあることが心配です。日々生起している企業や職場の問題、働く人のメンタルヘルスなどもこれに起因しているといってよいでしょう。ネット社会とはいえフェイス・トウ・フェイスの生のコミュニケーションが基本です。

 ミドルが本気になって仕事と生活を支えてこそ職場や企業が生き生きした存在になります。明日の社会を担う人材を職場で育成しているのもミドルの重要な仕事です。職業人としての能力育成のみならず、社会人としての基本を教えてきたのも日本のミドルの大きな実績です。

 バブルの崩壊以降、ミドルによる若年層の育成の機会が失われ、ニート問題などの社会不安のもとにもなっております。ミドルは社会の指導者としての役割を担ってきました。ミドルのあり方が明日の社会をつくる重要なカギをにぎっています。

 ミドルが活躍できる環境整備が求められると同時に、今こそミドルの覚悟も大切です。

 

ミドルと現場主義

人が育成される場である

 働く人の能力は現場での仕事への取り組みのなかで育成される。若い世代は現場の課題やチャンスに取り組むことで仕事能力が格段に向上する。現場で出会う上司や指導者の生き方、身の処し方をいかに学ぶかもその後の人生に大きく影響する。現場における人材の育成こそ日本企業の特色である。

自己実現とやりがいの場である

 新しい仕事に挑戦し、自分の経験や能力を振り絞って工夫し努力する。途中、挫折があればあるほど課題を実現したときの喜びと達成感は大きい。働くことの幸福感。給与や処遇では得られないやりがいを味わえるのが現場である。

コミュニケーションの場である

 現場においては言葉を超えたフェイス・ツー・フェイスのコミュニケーションができる。デジタル化された組織ではメールやインターネットが主流になり、ともすると人間の本来の情報伝達に齟齬をきたしがちである。いきいきした真のコミュニケーションができるのは現場以外にはありえない。

変化の兆候を肌身で感じる場である

 世界の変化、市場の変化を感じ取るのは現場である。変化を受け止め適応するだけでなく、変化を積極的に作り出していくのも現場である。変化に鈍感で全体観を持てない現場は社会の流れに取り残され、今を生きる力を失う。

明日を創る芽は現場にある

 明日につながる新商品や新事業の芽は変化の中にある。現場で働く人々が惰性に流されず、「常にこれでよいのか」と自己への問いかけを続けることで芽を手にすることができる。現場に身を置いてこそ変化を嗅ぎ取る嗅覚が磨かれる。

会社を越えて多様なコラボレーションを可能にする

 新しい時代の商品や事業の開発は、単独の組織内だけでなく、異なる特色を持った現場がコラボレーションすることでより優れたものになる。現場で長年築き上げられたノウハウや人脈、知恵や工夫が多様に組み合わされることで、時代を変える革新が生まれる。

顧客のために働く場である

 お客と接する現場、商品を売る営業前線は最も熾烈な戦場である。その会社の価値が認められるかどうか、勝つか負けるかであり、会社の利益はすべてここから生まれる。そこで働く人々の目が社内に向き、お客のために仕事をする意識や企業風土が薄れていたら、会社は危ない。

企業文化を次世代に伝える場である

 現場のコミュニケーションと人材育成の要にあるのがミドルマネジメント層である。行き過ぎた成果主義などにより組織は個々人に分断され、ミドル層の存在感は希薄になった。ミドル層が縦横に活動でき、企業の理念や文化、モラル、技術、ノウハウなどを次世代に引き継ぐところ、それが現場である。

 

 

報告提言

「ミドル・ルネッサンスをめざして」
ミドル・ルネッサンス.pdf
PDFファイル 7.3 MB
「イノベーションの嵐で高度知識産業へ~海外立国のすすめ」
イノベーションの嵐.pdf
PDFファイル 1.2 MB
「人間尊重の現場主義こそ日本企業の力」
現場主義.pdf
PDFファイル 713.0 KB
「同一労働・同一賃金で雇用の安定化を」
提言 同一労働.pdf
PDFファイル 1.3 MB
「イノベーション大国として生きる覚悟」
ミドルマネジャー イノベーション大国.pdf
PDFファイル 7.1 MB
「人材力を生かして製造業革命に挑む」
人材力を生かして製造業革命に挑むpdf.pdf
PDFファイル 1.2 MB

     

       企業のトップ、経営スタッフを対象

                  毎月1回の研究会

 

   生きた時間を共有、本音で真実に迫る。

 社外の異質の人々と交流 質の高い刺激に啓発される。

   

「経営革新研究会」  毎月第3金曜日・午後

  (座長)ジャーナリスト 木代泰之氏

  (司会進行)慶応大学教授 経済学博士 齋藤卓爾氏

   (創設)東京大学 名誉教授 岡本康雄氏

 

「記者を囲む会」  毎月第3木曜日・午前

  (座長)東京大学教授 経済学博士 柳川範之氏 

         慶応大学教授 経済学博士 小幡 績氏(元大蔵省)

   ハリウッド大学院大学 副学長 寺本義也氏

     慶応大学教授 経済学博士 齋藤卓爾氏 ほか

コーディネーター長井菊恵子(事務局次長)  

 

    

     社外交流が成長と進化の土壌に

 

          経営革新研究会

 「次をめざして腕を磨く研修会」として経営革新研究会(企業アカデミー)を開催しております。    

  日本的経営がもてはやされた時代、岡本康雄東大名誉教授はこれに反論、次世代リーダーは社外で次の時代の経営を研究せよと研究会を継続しました。

 

企業の中核であるミドルは『多様な変化の本質を究明』しなくてはなりません。日本的経営の強さは企業内の結束でした。いまミドルは企業を超えて変化の本質を見究めスキルアップしなくてはなりません。危機管理上も企業内固有の価値だけに拘り全面的に実行することは危うい側面があります。

 

歴史的大転換期です。日本のミドルマネジャーは「社会的スキル」をマネジメントスキルの基盤に置かなくてはいけません。

経営革新研究会(企業アカデミー)はイノベーションを巻き起こす歴史・政治・経済・宗教・企業経営などの一流講師を交えて変化の本質を研究討議し知見と行動力を磨きます。ミドルのリベラルアーツ研修です。

 

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具体的な内容は事務局にお問合せ下さい。

「記者を囲む会」「経営革新研究会」

 ※内容は変化即応しオフレコで運営しております。

  個別の方にお送りしております。 

    TEL:03-5976-5261

 携帯:090-3233-3438 

    Email: ryushu.araume@gmail.com

                                                ミドルは仕事と職場に誇りを持とう

 

 

危機と仕事の本質を見抜く

  ミドルマネジャーは仕事をめぐる危機と本質を見抜かねばなりません。

 

技術を磨く

ジタル化やITをはじめメンバーは技術を磨き一流に

 

成長を支援

常々メンバーの教育機会をつくり、成長を支援しよう。

 

誇れる職場

   メンバーが誇れる自分の職場づくりが大切。

 

リベラルアーツ

  ミドルは時代を視る見識を磨き高める機会を

  

基盤的スキルの「リベラルアーツ

 

 リベラルアーツとは経営の専門知識だけでなく、幅広い教養に裏打ちされた思考力や判断力で、歴史的転換期のマネジメントスキルと言ってよい。

 そのような力を持った人材が、これからの社会を牽引していきます。

 

  ミドルマネジャーは「リベラルアーツ」のマネジメントスキルを高めなくは、当然、リベラルアーツ教育は機会を広げていかねばなりません。

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具体的な内容は事務局にお問合せ下さい。

「記者を囲む会」「経営革新研究会」

 ※内容は変化即応しオフレコで運営しております。

  個別の方にお送りしております。 

    TEL:03-5976-5261

 携帯:090-3233-3438 

    Email: ryushu.araume@gmail.com

ミドルマネジャー教育センター

(設立1986年)事務局長

荒梅龍秀

ryushu.araumegmail.com

 を半角にして下さい。

〒112-0013東京都文京区音羽

2-2-2-507

Tel:03-5976-5261

Fax:03-5976-5263

     適格請求書発行事業者

     登録番号T5011102012472

※月例会の参加や経営者・管理者研修の委託などお問い合わせください。